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    オプション取引の基礎知識 ― オプション取引の学校 ― Option Trading School
     
     
    オプション取引の基礎知識 ― オプション取引の学校 ― Option Trading School

    将来の不確実性の中で、市場参加者はそれぞれ「将来、相場は上下にどれだけ変動する可能性があるか?」という、将来の予測価格(4つの基本的な予測)を頭の中で考えます。この4つの予測を数学の「確率・統計」を用いて値付けしたものが「オプション」です。

    オプション取引には、@原資産価格、A権利行使価格、Bオプション価格(プレミアム)の「3つの価格」が登場します。通常、株式投資をする際に登場するのは、@原資産価格の「株価」だけですが、オプション取引には3つの価格が登場するので、頭の中で混同しないように注意しましょう。

    オプション取引は、以下のように@「オプション」に付けられた価格のみを売買する取引(=差金決済・反対売買)A「オプション」に付帯する権利・義務をやり取りする取引(=権利行使・義務履行または権利放棄)、@前半A後半、2つの取引から成り立っています。

    実際のオプション取引では、@差金決済・反対売買の取引(71.3%*)や権利放棄(21.7%*)することで取引を完了することが多数で、A権利行使・義務履行の取引(7.0%*)が行われることは多くありません(理由はこちらから)。つまり、オプション取引全体の9割以上が@の前半の取引だけで完了することを示しています。*2015年度OCC統計

    オプション取引の基本戦略(投資手法)は4つです。オプション取引には多様な戦略がありますが、いずれも4つの基本戦略を複数組み合わせたものです。

    @前半の取引において、新規にオプションを仕掛けることを「Open」、仕掛けたオプションを反対売買して手仕舞うことを「Close」といいます。また、オプション買いは「Buy」「Hold」「Long」、オプション売りは「Sell」「Write」「Short」などと呼ばれます。
     
     
    1 原資産価格
    price of the
    underlying asset
    オプション取引を行う対象の金融商品の価格。原資産が株式であれば、原資産価格とは「株価」となる。
    2 権利行使価格
    strike price
    striking price
    SP
    原資産価格が将来のある時点でいくらになるかの予想価格。現在の株価(原資産価格)が10ドルで1カ月後の予想価格を14ドルとするとき、14ドルが「権利行使価格」となる。
    3 オプション価格 (プレミアム)
    option price
    premium
    権利行使価格に付けられたオプション価格。「Call」「Put」それぞれオプション価格は異なる。
     
     
    基本戦略 トレンド
    想定
    将来の予測価格
    権利行使価格=SP)
    前半の取引@ 後半の取引A
    プレミアム
    差金決済
    反対売買
    権利行使 / 放棄
    義務履行
    1 Call買い 上昇↑ SP以上に上昇するだろう 支払
    net debit
    SPで原資産を
    買う権利
    2 Call売り 中立→
    下落↓
    SPまでは上昇しないだろう 受取
    net credit
    SPで原資産を
    売る義務
    3 Put売り 中立→
    上昇↑
    SPまでは下落しないだろう 受取
    net credit
    SPで原資産を
    買う義務
    4 Put買い 下落↓ SP以下に下落するだろう 支払
    net debit
    SPで原資産を
    売る権利
     
    基本戦略 最大利益 最大損失 プレミアム 損益分岐点
    増加 減少
    1 Call買い 無制限 支払
    プレミアム
    利益 損失 権利行使価格+支払プレミアム
    2 Call売り 受取
    プレミアム
    無制限 損失 利益 権利行使価格+受取プレミアム
    3 Put売り 受取
    プレミアム
    無制限 損失 利益 権利行使価格−受取プレミアム
    4 Put買い 無制限 支払
    プレミアム
    利益 損失 権利行使価格−支払プレミアム
    注1) 原資産が「現物」の場合、通常、契約乗数(Multiplier)は「×100」で、オプション1枚=100株、プレミアム損益×100ドルとなります。詳細はこちらから。
    注2) 原資産が「先物」の場合、契約乗数(Multiplier)は先物の銘柄により異なります。詳細はこちらから。
     
     
     
     
    オプション取引とは 権利行使価格
     
     
     
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