権利行使価格とは、原資産に対する将来のある時点における「予測価格」です。数少ない例外を除き、権利行使価格の間隔・刻み（interval）は最大で「5ポイント」、オプション取引量が比較的多い銘柄に関しては「1ポイント」間隔で権利行使価格が設定されています。また、「2.5ポイント」間隔の権利行使価格が混じる場合もあります。 権利行使価格は、原資産価格との関係において3種類（OTM、ATM、ITM）に分けられます（参考 : ソニーグループ【SONY】のオプション）。また、ATMから5つ超、権利行使価格が外側に離れたOTMを「deep（far） out （of the money）」、ATMから5つ超、権利行使価格が内側に入ったITMを「deep in （the money）」と呼びます。   権利行使価格 Call / Put 原資産価格との関係 OTM Out of The Money アウト・オブ・ザ・マネー Call 権利行使価格＞原資産価格 Put 権利行使価格＜原資産価格 ATM At The Money アット・ザ・マネー Call 権利行使価格＝原資産価格 Put ITM In The Money イン・ザ・マネー Call 権利行使価格＜原資産価格 Put 権利行使価格＞原資産価格   株価3ドルへ下落 今日の株価10ドル 株価18ドルへ上昇 Call 権利行使価格 Put   オプション取引では、限月の満期日までにオプション価格（プレミアム）を反対売買（差金決済）すれば、原資産の受け渡し・割り当てが行われることはありません（前半の取引①）。けれども、オプション「買い手」によって、「権利」が行使されると（exercise）、オプション「売り手」は原資産の受け渡し・割り当て（assignment）の「義務」が生じます（後半の取引②）。 オプション「買い手」には、「権利」を「行使」するか、「放棄」するか、の選択肢が与えられていますが、オプション「売り手」には、選択肢はなく、オプション「買い手」によって「権利行使」された場合、「義務履行」を必ず果たさなければなりません。また、オプション「買い手」は、一度、「権利行使」の注文を発動してしまうとキャンセルすることはできません。       オプション取引の基礎知識 オプション価格（プレミアム）     このページには、知的財産権により保護された 180合同会社（以下、当社）に帰属する権利や利益が含まれています。無断によるこのページの再利用／配布等はいかなる形においても禁止されています。このページに当社以外のウェブサイトへのリンクが含まれている場合、 当社はリンク先における一切の責任を負いません。当社が提供する投資対象や投資手法は元本や利益を保証するものではなく、相場・為替・金利変動などにより損失が生じる場合があります。信用取引、外国為替証拠金取引、先物取引、オプション取引などの証拠金取引のある投資対象につきましては、証拠金額以上の損失が出る可能性があります。当社は最新情報をご提供することに細心の注意を払っておりますが、その内容の正確性・安全性を保証するものではありません。また、当社は投資に関する情報提供を目的としており、特定の銘柄や投資対象、および投資手法を推奨するものではありません。投資に関する最終的な判断および行動による損益・損害はすべてお客さまに帰属し、当社は一切の責任を負いません。

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