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    ETF(上場投資信託)とは ― What is ETF (Exchange Traded Fund)?

    ETF(上場投資信託)とは、Exchange Traded Fundの略称で、証券取引所で(Exchange)、取引される(Traded)、投資信託(Fund)のことで、株式のように、取引時間中に、リアルタイムで売買することができます。

    銀行や郵便局などの窓口やインターネットで販売されている、証券取引所に上場していない、通常の(非上場)投資信託は、1日1度しか取引価格(基準価額)が決まらないため、ブラックマンデーのような株式市場の大暴落時に、即時に売り抜けることができません。

    たとえば、ある日の朝、株価が大暴落したことを知り、すぐに売却の指示を出しても、基準価額が決まるのは、夕方、その日のマーケットが終了してからです。仕事などで夜遅くになって、大暴落に気付いたとしたら、売却時の基準価額は、翌日のマーケットが終了してからになってしまいます。その間、さらに株価が下落しても、何もすることができません。
     
     
    ETF(上場投資信託)は、1993年に米国市場で誕生し、総本山はアメリカのNYSEアーカ(NYSE Arca)で、現在約2,023本(2017年08月31日時点)のETF/ETNが上場されています。世界各国・地域別・グローバル・新興国などの株価指数、世界各国の通貨、エネルギー・金属・穀物などの商品先物、商品指数、債券、不動産投資信託(REIT)、不動産指数、セクター(業種)、VIX指数、などさまざまな指数に連動した世界のあらゆる投資手段(Investment Vehicle)が用意されています。

    ETF/ETNは、「信用取引(Margin Trading)」で「空売り株価が下がると利益になる投資手法です。手元にその株がなくても、高値のときに株を借りて売り、低値のときに株を買い戻し、株数だけを返却し、差額を利益として受け取ります。」することができるだけでなく、「オプション取引」も可能です。原資産にレバレッジをかけた「レバレッジ(Leveraged) 原資産インデックス(指数)の日々の変動率(%)の2〜3倍に連動するETFです。信託報酬などの手数料がかかるため、実質的なレバレッジ効果は2〜3倍以下となります。」型のETF/ETNや、原資産の値動きと逆のパフォーマンスをする「インバース(Inverse)ショート(Short)ETF、ベア(Bear)ETFとも呼ばれます。原資産インデックス(指数)の日々の変動率(%)と反対のパフォーマンス(1〜3倍)を示します。信託報酬などの手数料がかかるため、実質的なレバレッジ効果は1〜3倍以下となります。」型のETF/ETNもあり、これらの「オプション取引」も可能です。

    金融のグローバル化とIT化によって、富豪投資家だけがアクセスできた伝統的なスイスのプライベートバンク、巨大金融機関や機関投資家に独占されていたテクノロジーがすべての投資家に開放され、海外投資(アメリカ市場)を通じて、個人投資家がヘッジファンドと同様の取引を行うことができるようになりました。

    しかし、日本の金融は日本語の壁や規制などのために世界で進行している金融のグローバル化という大きな潮流の波から取り残されており、個人投資家が日本で自由に資産運用できる環境は整っていません。

    国内ETF213本国内ETN24本国内REIT58本(2017年08月31日時点)、と上場銘柄数が少なく、流動性売買高(取引量)のことです。売買高が少ない銘柄の場合、買いたいときに買いたい価格(Ask)で買えない、売りたいときに売りたい価格(Bid)で売れない、Ask(買値)とBid(売値)の価格差が大きいなどの問題が生じます。の問題もあり、売買単位も1株(口)ではない銘柄が多いため、自由にポートフォリオ投資対象の金融商品の組み合わせです。を組むことができません。また、オプション取引が可能な対象銘柄は、国内ETF11銘柄、国内ETN0本、国内REIT15銘柄(2017年07月27日時点)で、極端に少なく流動性にも欠けることから、各市場の下落局面におけるリスクヘッジなどにも対応できません。
     
     
    日本のネット証券会社などから世界各国の海外ETF/ETN銘柄へ投資することも可能ですが、言葉や為替の壁によって、割高な手数料を私たち個人投資家に課しているのが現状です。また、マネックス証券、SBI証券、楽天証券では、海外ETF/ETNの信用取引(空売り)ができません。また、日本のネット証券会社からでは、海外ETF/ETNのオプション取引はできません。

    日本の金融を牽引するネット証券会社でさえ、以下の比較一覧の通り、「護送船団方式」の横並びの発想を超えることができず、グローバル企業と競争する意思はないようです。日本が資本主義国家ではなく、社会主義国家だと揶揄されるのも当然でしょう。マネックス証券会社は、アメリカのネット証券会社(TradeStation)を買収し、変化を嫌う既得権益層が幅を利かせる業界内でも金融グローバル化の潮流に最も適応し、活路を求め始めています。
     
     
    国別 ネット証券会社 米国ETF
    銘柄数
    売買
    単位
    売買手数料(片道1単位)
    ETF オプション
    取引
    空売り
    日本 マネックス証券 253 1 $5.00-
    楽天証券 251 1 $25.00-
    SBI証券 249 1 $30.00-
    米国 インタラクティブ
    ブローカーズ証券
    全銘柄 1 $1.00-
    更新日:2017年08月31日
     
    ネット証券
    会社名
    株式等
    手数料
    オプション
    手数料
    日本語
    対応
    デモ
    取引
    口座開設
    最低金額
    口座維持
    手数料
    マーケット
    データ料
    インタラクティブ
    ブローカーズ
    $1.00- $1.00- 10000 あり あり
    EXANTE $0.02- $1.50- × 10000 なし なし
    Just2Trade $2.50- $3.00- × 2500 あり あり
    Zacks Trade $3.00- $3.00- × 2500 なし あり
    Lightspeed $4.50- $4.50- × 25000 あり あり
    Firstrade $4.95- $5.60- × × 0 なし なし
    Charles Schwab $4.95- $5.60- × 0 なし なし
    Questrade $4.95- $10.95- × 1000 なし あり
    ChoiceTrade $5.00- $5.15- × 2000 あり あり
    SogoTrade $5.00- $5.50- × × 500 なし あり
    TradeStation $5.00- $5.50- × × 5000 あり あり
    SpeedTrader $6.95- $1.99- × 30000 なし あり
    Trading Direct $10.95- $10.95- × × 500 あり あり
    注1* 日本国籍・日本在住の方が口座開設できるネット証券会社一覧です。 更新日:2017年01月18日
     
     
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