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投資信託の欠陥 ― Defect in Mutual Funds

(非上場)投資信託は「ミューチュアルファンド(Mutual Fund)」と呼ばれ、基本的には、株式・債券を買って長期保有(バイ・アンド・ホールド)する投資手法(現物取引)が主流で、上げ相場(up↑)でしか利益を出せない仕組みになっています。

金融危機によって市場が暴落すれば、それに応じてファンド価格(基準価額)も大きく値下がりします(投資家からの資金が流入し続けないかぎり、基準価額は上昇しません)。暴落時に、リアルタイムで即時に売り抜けることもできません。基準価額が下落しているのに、それでも、毎月、銀行口座に分配金が支払われるのは、投資信託へ流れ込んだ個人投資家からの投資資金(純資産残高)をそのまま返金して、解約させずにつなぎ留めようとするためです。そうすることで、さらに、基準価格は下落します。

この問題を解決するために、「空売り(信用取引)」や「金融派生商品(デリバティブ / Derivative)」と呼ばれる「先物取引」「オプション取引」などを利用して、上げ相場以外でも利益を出せる仕組みにしたものが「ヘッジファンド(Hedge Fund)」です。
 
金融商品 投資手法 上昇 / up ↑ 下落 / down ↓ 横ばい / side →
投資信託
(Mutual Fund)
現物取引
(主流)
ヘッジファンド
(Hedge Fund)
信用取引
先物取引
オプション取引
 
 
「上げ相場は、時間をかけてゆっくりと階段を登るように上昇し、下げ相場は、短期間に窓から飛び落ちるように急落し、そのショックでしばらく横ばい相場となる」という相場の特性を考慮すれば、上げ相場よりも下げ相場のほうが、短期間で大きな利益をもたらします。このようなヘッジファンドの運用手法は、ETF(上場投資信託)/ETN(上場投資証券)を利用することで可能になります。なぜなら、「レバレッジ型」「インバース型」のETF/ETNが数多く用意されているだけでなく、「空売り」や「オプション取引」も可能だからです。通常の(非上場)投資信託との大きな違いは、ここにあります。
 
米国ETF(アメリカ市場)国内ETF(日本市場)との大きな違いは、「売買単位」にあります。米国ETFは、1株単位で自由に売買可能で、売買単位に制限はありません。国内ETFは、売買単位が各銘柄によって制限されているため、米国ETFと比べて最低投資金額が大きくなり、持ち株数を自由に決めることができず、柔軟な資金管理ができません。
 
 
国内ETF/ETN(日本市場)は、2020年度において流動性(取引量)に欠ける銘柄(1日平均取引量が1万株未満)が、174銘柄もあり、日本市場全体(260銘柄)の約70%が流動性に欠けるという悲惨な投資環境のまま放置され続けています(2020年12月30日時点)。取引がまったく成立しない銘柄も数多く、流動性が著しく低い銘柄は、買いたい時に買えない、売りたい時に売れない、Bid/Askのスプレッドが大きく開いて不利な価格で約定される、ので注意が必要です。

国内ETF/ETN(日本市場)の流動性が低い最大の理由は、銀行、証券会社、保険会社などの機関投資家をはじめ、公的年金を運用管理する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)、企業年金連合会、国民年金基金連合会などが、国内ETF/ETNを幅広い銘柄において自ら積極的に活用することなく、彼らが儲かる「(非上場)投資信託」を無知な個人投資家に売り込むことしか頭にないからです。残念ながら、「(一般・ジュニア・つみたて)NISA(少額投資非課税制度)」や「iDeCo(個人型確定拠出年金制度)」は、「長期投資」「分散投資」「積立投資」を前提とした「(非上場)投資信託」を推奨するための仕組みです。
 
 
投資信託(ファンド / Fund)は、単体で売買される株式や債券とは異なり、複数の銘柄を1つにパッケージ化した金融商品です。【1】ファンドマネジャーの裁量によってどの銘柄を組み入れるか決定され、市場の平均(ベンチマーク)を上回ることを目指して積極的に運用される「アクティブ・ファンド(アクティブ運用)」、【2】ある特定の指数(インデックス)に連動するように運用される「インデックス・ファンド(インデックス運用)」の2種類に大別されます(インデックスはパッシブ / Passiveとも呼ばれる)。

ETF(上場投資信託)は、後者の「インデックス・ファンド」が大多数で(米国ETF/ETN市場全体の約91%)、その特徴は、信託報酬、販売手数料の安さです。通常の(非上場)投資信託の「アクティブ・ファンド」は、成績の良し悪しに関わらず高い報酬(ファンドマネジャーなどの給料=人件費)が支払われますから、その分、多くの信託報酬(手数料)を個人投資家に課しているのが現状です。販売費及び一般管理費が明らかにされることはありません。

そして、彼らの給料は、運用成績そのものではなく、ファンドの純資産残高の大きさ(個人投資家から集めたお金の大きさ)によって決まります。あなたからお金を預かっている間、彼らは相場の良し悪しに関係なく、そして、自らの懐を痛めることなく、給料やボーナスを手にすることができます。だからこそ、彼らは「長期投資しましょう」とアドバイスします。いつ売り抜けたらいいか教えてくれることはありません。また、どの個別の銘柄が良いのか分からないからこそ「分散投資しましょう」とアドバイスします。そして、いつ買ったらいいのか分からないからこそ「積立投資しましょう」とアドバイスします。彼らの多くは、自らのお金をリスクに晒す「投資家」ではなく、お上の命令に従順な「従業員」や「販売員(セールスマン)」にすぎません。

金融のプロや専門家と崇められているファンドマネジャーは、自らの才覚で優良銘柄(儲かる株)を選抜し、アクティブ・ファンドを組成します。一方、日経平均株価などの指数(インデックス)に連動するインデックス・ファンドは、何も考えずに、市場平均=株価指数(プロから素人までを含めたすべての投資家の平均値)に投資します。どちらの成績が良いかは、何度も繰り返し検証され、明らかにされてきました。結論は、いつも同じで、アクティブ・ファンドの平均的な投資成績は、常にインデックス・ファンドを下回っているのです。
 
 
“世界最高の投資家”であるウォーレン・バフェットは、「ファンドマネジャー(他人)を信じて、お金を預けて、運用を任せる(投資を信託する)くらいなら、指数に連動するETF/ETN(インデックス・ファンド)などに投資した方がずっとマシである」と公言し、アクティブ・ファンドを全否定しているのは有名です。

そうであるならば、高い信託報酬や売買手数料を支払って他人に資産運用を任せるのではなく、自ら責任とリスクを負い、自らを啓蒙しながら、個別銘柄やETF/ETNへ投資した方が賢明であることは誰の目にも明らかです。明日のことは誰にもわからない金融市場においては、プロと素人の区別は無意味で、天才がバカになったり、バカが天才になりうるのです。

富裕層をターゲットとした資産運用を一任するサービス「ファンドラップ」の受け皿の多くは、残念ながら「(非上場)投資信託」です。金融庁がどれだけ「顧客本位の業務運営」という美辞麗句を並べても、彼らは、予算やノルマなどの販売目標があり、販売量に応じて手数料(給料)を手にする以上、真の顧客本位という金融サービスはあり得ないのです。

「長期投資」「分散投資」「積立投資」という言葉を耳にしたら、気をつけましょう。
「長期投資」「分散投資」「積立投資」が前提の「投資信託」では、
残念ながら、富を維持することも、力を発揮することもできません。
「投資信託」で儲かるのはあなたではなく、彼らなのです。
 
 
投資信託・・どうしたらいい?
「金投資」か「投資信託」どちらにしようか・・
分散投資について
投資信託について。
ピクテ、投資信託について
投資信託について
 
比較項目 ETF(上場投資信託) (非上場)投資信託
投資戦略   日本 アメリカ   日本 アメリカ
up ↑ up ↑
side →
*1
side →
down ↓
*2
down ↓
信託報酬
(保有コスト)
おおむね0.1%~1%
(安め)
おおむね0.2%~2%
(ETFより高め)
取引可能時間 取引所の立会時間
(リアルタイムで売買可能)
証券会社が決める申込時間内
(1日1回)
取引価格 市場価格 申込日の基準価格
注文方法 成行・指値など 価格指定はできない
売買単位 日本:売買単位制限あり
アメリカ:1株から(制限なし)
1口から
分配金 利益から出す 純資産の元本の取り崩しもあり
取引窓口 全国の証券会社
(海外ETFは一部の証券会社のみ)
証券会社 / 保険会社
銀行 / 郵便局
注)*1 日本国内の取引所に上場しているETFでオプション取引が可能な銘柄は「1306」「1308」「1309」「1320」「1321」「1328」「1330」「1343」「1540」「1591」「1615」「1671」の12銘柄ありますが、流動性に乏しく、取引できる状態ではありません(2021年09月29日時点)。
注)*2 日本国内のネット証券会社(マネックス証券、SBI証券、楽天証券など)では、米国ETFの信用取引(空売り)ができません。また、日本のネット証券会社からでは米国ETFのオプション取引はできません。
 
 
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